保守主義の哲学---すべての女性と夫婦たちへ---結婚という幸福の秘訣はTOTAL WOMANにあり!(1)


―――エドマンド・バーク保守主義哲学)―――

 「フェミニズム思想からは女性の結婚という幸福は一切理解できない

 「結婚の真実は素晴らしい幸福の体験である

 子供を産み育てることは男性には決してできない女性の神聖な特権である

―――日本国のすべての女性と夫婦たちへ―――

――「結婚の幸福の秘訣はTOTAL WOMANにあり!(1)―― 


  読者の皆さんへ。いつも私の稚拙で長文のブログを読んで頂き、心より、感謝するとともに「エドマンド・バーク保守主義」のブログ作者として元気づけられています。

 今回は、読者の皆さん及びすべての日本国民がマルクス主義的フェミニズム思想によって歪曲された似非結婚観」から脱却して、本ブログを通じて本来の正しい結婚観に転向(=既存の哲学・思想・意識を変更すること)してもらうことを目的としている

 そして、「正しい結婚観を認識できた日本国民にとくに女性に結婚したい」、「結婚とはこんなに素晴らしいことなのか」、「自分の子供をたくさん産み育てたい」、「家族夫婦の絆をもっと強めたい」さらには、「冷え切った夫婦関係を新婚時代のように戻したい」という「正常な感覚」に回帰して頂きたいと思っている。

 実際に、本ブログは、「夫婦関係のあり方」についての世界的名著である、マラベル・モーガン著『トータル・ウーマン』から引用しているため、夫婦関係のトラブルに悩む、ご夫婦にも最強の解決策を授与するであろうと確信している。少々長文であるが、極めて読みやすい平易な文体であるから、ぜひ読んで頂きたい。

 また、本ブログの読者の皆さんの身近なご夫婦で、夫婦関係のトラブルに悩まれているご夫婦がおられれば、ぜひ、今回のブログを試しに読んで頂くようお勧めいただきたい。

 ところで、このように私が主張するのは、日本国の人口減少は下記に述べるとおり深刻であり、現在の低出生率のままで行くと200年後の日本国の人口はほぼ0人となるという危機的状況にあるからである。

 「産めよ、増やせよ」というスローガンは戦争のイメージと女性の出産道具としてのイメージなどから、今日でも、嫌悪されているが、現在の低出生率を大幅に上昇させなければ200年後の日本国の人口0人日本国および日本国民の消滅・日本国の廃墟に至るのが過去のデータを基にした数学的回帰計算によって確実な答えが出るのであるから今日においてこそ政府による産めよ増やせよ政策が真に必要なのである

 そのためには、まず、日本国の女性が結婚したい」、「子供を産み育てたい」と思えるような「正しい結婚観を持つ必要があるのである。そしてそれに加えてそのような希望を持つ女性を理解するという男性のサポートも必要不可欠であることは言うまでもない

 さて、本題に入るが、日本国の合計特殊出生率(出生率)は低い水準にあり、1.372008年)である(→厚生労働白書21による)。

 1人の女性から2.08※1の子供が生まれない限り人口の維持はできないから、人口の大縮小による社会の空洞化が、逆鼠算式に着実に進行している。

 また、日本国の十五歳未満の子供の数は、17,436千人であり、総人口127,762千人の13.6%(平成18年〈2006〉年12月現在)となり、米国の20.69(2004)、英国18.24%2004年)、仏国18.582003年)、加国17,93%2004年)、中国22.90%2000年)、韓国19.59%2004年)露国15.47%(2004)に比して大幅に下回り、深刻な状況にある。

 (※10.08人は病気や交通事故で死亡する子供の分でありこれの補正によって男女2人から子供2人が生まれ人口は減らずにすむ

 しかし、平均寿命の極端な伸びと元気で豊かな老人の働きによって、日本の若年層の大減少というこの深刻で恐怖の事態が、不幸にもほんのしばらくの間だけ、表面的に隠されているだけであって、近未来の日本国は人口の大激減によって経済も社会も破綻するときを必ず迎える

 日本国のバーク保守主義者の筆頭であり碩学の政治哲学者である中川八洋 筑波大学名誉教授の計算では、西暦2200頃の日本国の人口は、50万人中川八洋・渡辺昇一『教育を救う保守の哲学』、徳間書店、49)となる。

 『中川:人口維持には、2.08の出生率が必要です。が今の日本はすでに1.3台です。東京都は1.0です。

 逆鼠算で人口の大激減が生じます。私の計算では、2080年頃の日本の人口は3千万人2200年頃には50万人ぐらいだと思います。

 渡辺先生のあげた「21世紀中に6千万人(うち、5千万人老人1千万人若者)」(というの)は、某研究グループのものでしょう。それは平均寿命が大低下するのを考慮していませんし、出生率低下の予測は甘すぎ、まだまだ現実離れしています。つまり正しくは、「6千万人」ではなく「3千万人以下」になると思います。

 (このまま、低出生率が改善されないならば)今世紀中にも北海道はロシア人の領土になっているはずです。

 沖縄以南の島々が日本の領土である可能性は全くない沖縄奄美すら危ない。小学生程度の算数ができれば(人口減少の予測計算はできるので)、自明なことです。

 (このまま、低出生率が改善されないならば)あと100年後には東京や大阪にわずかにかたまって住んでいる少数民族に転落しているはずです。

 2100年代に入れば、日本列島はロシアとシナ人の外国に分割されていて日本という国が存在していることはまずないと思います

 渡辺平均寿命がどうして大低下するのですか

 中川社会保障が崩壊してしまうからです。医療の税金補填がゼロとなって、老人数が急増しますから、老人が医療を受けられる状況も制度も火山の噴火のごとくに全くなくなるはずです。

 老人が早く死ぬ時代の到来で、平均寿命は現在より10歳以上は低くなっているはずです。厚生労働省の人口問題研究所のデータはすべて改竄につぐ改竄で、全くの出鱈目です。社会保障制度の劇的な崩壊をあたかも起こらないがごとくに嘘を作るため100%でっちあげた作為です。・・・

 渡辺:では具体的に出生率は、いくらにすればよいのですか。

 中川1990年代半ばに抜本的改革をしていればまだ傷は浅かったのですが、現在の日本の出生率低下の現状は、すでに手遅れの事態といえるレベルです。私の計算によれば、1950年戦後の「4.0の出生率に戻さないかぎり、日本の亡国は避けられません』(中川八洋・渡辺昇一『教育を救う保守の哲学』、徳間書店、49~50,58

 以上のように、日本国の低出生率の問題は、単なる「少子化問題」=「子供減少化問題」などという次元の問題ではなく、「日本国民減少化」の問題であって、「日本国消滅の問題」なのである。

 そして「日本国滅亡」は、低出生率問題をこのまま放置すれば、今世紀中、あるいは次世紀という僅か200年間に必然的におこる緊急事態なのである。

 この問題を日本国民は、もっと、もっと深刻に受け止め、早急に出生率増大に努めなければならない

 少子化担当相に、『産まない選択――子どもをもたない楽しさ』や『結婚と家族』などのトンデモ本を書き、「戸籍」を「個籍」に分解して「家族解体せよ」と公然と唱える教条的なマルクス・レーニン主義者狂人・福島瑞穂を据えている鳩山由紀夫内閣とは一体何なのか?

 明らかに、極左の鳩山由紀夫内閣とは、「日本国解体」・「日本国滅亡」を促進・加速する内閣であり、狂気の内閣である。

 ところで、この出生率低下の大問題に対して、政府は「人口減少社会の到来を踏まえた少子化対策の推進」(厚生労働白書21)なる政策を実施しているというのだが、この政策の題目からして出生率を増加させようとする意志が全くないことを端的に示している。

 なぜなら、「(日本国民の人口減少社会の到来を踏まえた」というのは、「人口減少はやむを得ないことであり当然の前提である出生率を上昇させる政策は放棄した」という意味だからである。

 つまり、政府厚生労働省は日本国民の人口を増加に転じさせる目標・意志はないということである

 その上で必ず到来する人口減少社会において少子化(子供が少なくなってしまったことに対する)対応策を考えるというのが表題の真の意味である。

 真正の良識ある日本国民は日本国政府が人口増加政策を講じていると安心するのはとんでもない誤謬であり極めて近い将来日本国消滅という最悪の事態が確実に待ち受けていると認識しなければならない

 実際に「厚生労働白書21」では、

 『政府としては、200412策定した「少子化社会対策大綱に基づく重点施策の具体的実施計画について」(「子ども・子育て応援プラン」=「エンジェル・プラン」)に基づき、若者の自立や働き方の見直し地域子育て支援等、総合的な取組みを進めているところであるが、2008年度においては、企業を含めた地域ぐるみの子育て支援に関する取り組みの普及を図るとともに、妊娠健診の公費負担の拡充、保育所等の集中的整備など喫急の課題について対応を図っている。

 また、2009年(平成21年度)においても引き続き、地域子育て支援拠点一時預かり事業の拡大等について重点的に取り組むほか、ひとり親家庭や社会的擁護等への支援の拡充等を図ることとしている』(『厚生労働白書21』、第4章、174頁)

 としているが、これらの政策内容が、「出生率の上昇・増大の問題とは何の関係もないことは、これらが「すでに生まれている子供育児問題」であることで自明のことである。日本国が直面しているのは、「結婚しないだから子供が産まれない問題と、「結婚しても子供を産まないの問題であるから「結婚しよう政策、「子供を産もう政策でなければならないはずであるが、そのような政策は皆無である

 要するに「子供を産もう、そうでなければ極めて近い将来、確実に日本国が消滅する」というのが自明の真実であるのに、そのような現実の緊急課題をそれとは全く無関係な子育て支援問題にすり替えうやむやにして国民の危機意識を逸らそうとする戦術が実行されているのである

 現在の日本国の学校や社会で異常繁殖している日本国の女児や女生徒を結婚しない子供を産まない育てない女性に改造するイデオロギー、つまり「フェミニズム」について読者のみなさんとともに考えたい。このイデオロギーを滅菌したとき日本の出生率は全面回復する

 本来ならば、フェミニズムについての歴史その思想を解説し、徹底批判すべきなのであるがそれは後日に回すこととして、今回は、フェミニズムに対抗して日本国全男性および全女性結婚したい子供を産みたい育てたいと思えるように意識・思想改革(=正常思考に戻すことしてもらうためある世界的名著の内容を抜粋することで直接的に読者の皆さんや日本国の全男性および全女性のフェミニズムという牢獄に閉じ込められている結婚に関する真実の感情に訴えかけ読者の皆さんが自らその牢獄を破壊して真実の結婚観を解放してもらう、という方法をとることにした

 その世界的名著とは、フェミニズム徹底的に粉砕することを目的として反フェミニズムの美人主婦マラベル・モーガンが書いたトータル・ウーマン完全なる女性)』である。

 この『トータル・ウーマン』は、発売とほぼ同時に四百万部を超え大ベストセラーになった

 米国で最初に、本格的なフェミニズム全米に蔓延したのは、ベティー・フリーダンをリーダーとする「ウーマンリブ婦人解放運動」であったが、このフリーダンに対して、猛然と反駁した米国の女性たちは数多いし実際にその勢いと数はウーマン・リブ運動を凌ぎ圧倒した

 米国憲法に男女平等条項を挿入しようとしたフリーダンらの運動を1970年の後半に入るや完全に粉砕この憲法改正を葬り去ったのである

 つまり、日本国で、さも世界の常識であるかのように宣伝されている「男女平等」や「両性の本質的平等」は、全くの虚偽・虚構である。

 フェミニズムは既成の社会秩序の破壊と大変更(=変革を猛然と迫る怖いイデオロギーだと認識されている

 このため保守主義系のキリスト教団体などにはしばしば反フェミニズム旗幟鮮明にしているものが多い反フェミニズムフェミニズムの激突が米国の構図である。

 そして、この反フェミニズムの諸団体は、1980年のレーガン大統領の当選の時にも、2004年のブッシュ大統領再選の際にも、集票に全力をあげた

 トム・ハンクス主演の映画フォレスト・ガンプ反フェミニズムの旗を掲げての道徳再生運動の宣伝映画であった

 これに対して日本国には米国のようにフェミニズムに対して戦闘的に対決する団体はないそもそも米国のように反フェミニズムの理論が日本に存在しない

 今回紹介する、『トータル・ウーマンは米国で最初の反フェミニズムの教科書である

 私(=ブログ作成者)は、これから紹介するこの教科書の内容に感銘を受けた日本国の女性諸氏あるいは男性諸氏がフェミニズム団体真っ向から大激突する保守主義系の反フェミニズム団体を設立してくれることを願ってやまない



 保守主義の哲学---すべての女性と夫婦たちへ---結婚という幸福の秘訣はTOTAL WOMANにあり!(2)へ続く

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